日本全国では産科医療に従事する産科医や分娩を取扱う診療所の減少に伴い、「分娩難民」などの新たな問題点が生じております。これに対して、より安全な山梨での産婦人科医療を提供するために2008年10月山梨県寄付講座が開設されました。
その目的は、山梨県における周産期医療の確保に関する研究を行うとともに、その成果の普及を行い、山梨県の産婦人科医療の向上に寄与することです。ここでは、主な事業内容とそれに伴う決定事項や研修会について紹介します。
山梨県分娩取扱い病院（8病院）産科医療協議会を開催しております。緊急症例の受け入れを迅速にするため、対象症例毎に応じた病院の振り分けの優先順位を決定し、表を作成し県内医療関連各所へ報告しました。 また、2010年3月からは分娩を取扱う8つのクリニックのの先生方にも出席いただき、山梨県分娩取り扱い医療機関産科医療協議会として開催しております。病院連携を含めた周産期医療の向上を目的に協議を行っています。
助産外来・院内助産とは助産師が産婦人科医師と協働し、専門性を発揮しながら妊産褥婦とその家族が快適であり満足する質の高い助産行為および看護サービスを提供することが目的となります。そのために助産外来、院内助産のマニュアルを作成し、運営していく上で必要な知識・技術の習得のために研修会を開催しております。 「助産外来研修会」は2009年度から、「院内助産研修会」は2010年度から行っております。
山梨県において行われている不妊治療（ART：artificial reproductive technology）の実施状況を調査し、現状における課題点を改善していきます。
